2026年最新｜夏季オリンピック開催地一覧と2036年招致の行方を徹底解説

2026年11月現在、次回の夏季オリンピック開催地はアメリカのロサンゼルス、2032年大会はオーストラリアのブリスベンに決定しています。一方、2036年大会の開催地はまだ決まっておらず、ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7か国が開催に関心を示しています。国際オリンピック委員会（IOC）は2026年10月に選考の新たな手順を公表し、開催地決定に向けた動きが具体化しました。

夏季オリンピック開催地は、1896年のアテネ大会から現在まで、世界各地の都市や地域へと広がってきました。パリ、ロンドン、ロサンゼルスのように複数回開催した都市がある一方、東京2020のように新型コロナウイルス感染症の影響で開催年が変更された歴史的な大会もあります。ここでは歴代の開催地一覧、2028年・2032年の最新情報、2036年招致の経緯、ネット上で話題になりやすい疑問まで詳しく整理します。

【2026年最新】夏季オリンピックの次回開催地はどこ？2028年・2032年を解説

2026年11月現在、今後の夏季オリンピック開催地として正式に決まっているのは、2028年のロサンゼルスと2032年のブリスベンです。

IOC公式の大会日程でも、両大会の開催地と期間が案内されています。2036年については選考が進んでいる段階であり、開催都市を断定できる状況ではありません。

2028年はアメリカ・ロサンゼルス大会

ロサンゼルス2028は、2028年7月14日から30日まで開催される予定です。

ロサンゼルスでの夏季オリンピック開催は、1932年、1984年に続いて3回目となります。アメリカ西海岸を代表する都市であり、スポーツ、映画、音楽、エンターテインメントなど、多様な文化を持つ地域で大会が展開されます。

今回の特徴は、既存施設を最大限に活用する大会計画です。LA28の公式会場計画によると、競技会場は40か所以上に及び、80年ぶりに新たな恒久的競技施設を建設しない大会を目指しています。

会場はロサンゼルス市内だけではありません。ロングビーチ、パサデナ、アナハイムなど南カリフォルニアの各地域に加え、オクラホマシティ、ニューヨーク、セントルイスなども会場計画に含まれています。

つまり、開催都市の名称はロサンゼルスでも、実際には広域型の大会運営となる点が大きな特徴です。

2032年はオーストラリア・ブリスベン大会

ブリスベン2032は、2032年7月23日から8月8日まで開催される予定です。

ブリスベンはオーストラリア東部のクイーンズランド州に位置する都市です。夏季オリンピックがオーストラリアで開催されるのは、1956年のメルボルン大会、2000年のシドニー大会に続く3回目となります。

ブリスベンは2021年7月21日、東京で開催された第138回IOC総会で2032年大会の開催地に選ばれました。IOCが導入した新しい対話型の開催地選定方式によって決定した最初の夏季大会でもあります。

加えて、2026年11月時点で注目されるのが競技プログラムの見直しです。IOCはブリスベン2032の競技プログラムを2027年4月の第147回IOC総会で確定する方針を発表しました。2026年12月には、既存競技の継続推薦や比較評価に進む競技などについて判断する予定です。

開催地だけでなく、どの競技が採用されるのかという点も、今後の大きなニュースになります。

2036年大会の開催地はまだ決まっていない

2036年の夏季オリンピックは、2026年11月現在、開催国・開催都市ともに正式決定していません。

IOCは2026年10月6日に開催地選考の新しいハンドブックを公表し、関心を示している7か国を明らかにしました。さらに11月には、その7か国の関心表明が改めて確認されています。

開催地を決定する投票は2029年半ばに予定されています。したがって、現段階で特定の都市が2036年大会の開催地に内定したとする情報には注意が必要です。

夏季オリンピックの歴史は、1896年にギリシャのアテネで開催された第1回大会から始まりました。

その後、ヨーロッパ、北米、アジア、オセアニア、南米へと開催地域が広がり、オリンピックは世界規模のスポーツイベントへ発展しました。

以下は、歴代大会の開催都市と中止・延期などの重要な経緯をまとめた一覧です。

夏季オリンピック開催地の年表

この年表から分かるように、夏季オリンピックは戦争による中止や感染症による延期など、世界情勢の影響を受けながら開催されてきました。

複数回開催している都市はどこ？

特に注目したいのは、複数回の開催実績を持つ都市です。

パリ、ロンドン、ロサンゼルスは、それぞれ3回の開催都市となります。ロサンゼルスは2028年大会の開催によって3回目となり、パリは2024年大会、ロンドンは2012年大会で3回目を達成しました。

また、アテネは1896年と2004年、東京は1964年と2020年、メルボルンは1956年と、歴史的に重要な開催実績を持っています。

ただし、同じ都市で複数回開催することが一般的なルールになっているわけではありません。開催地は、その時代の経済状況、施設、交通網、政治的環境、IOCの評価などを踏まえて選ばれます。

東京2020はなぜ2021年開催だったのか

日本の読者にとって特に記憶に残るのが東京2020です。

東京は2013年9月7日に開催地として選ばれ、当初は2020年7月に開幕する予定でした。しかし、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大したことから、2020年3月24日、IOCと日本側は大会を翌年に延期することで合意しました。

実際の開催期間は2021年7月23日から8月8日です。大会名称は「東京2020」のまま維持されました。

IOCの公式説明によると、これは近代オリンピック史上初めて延期された大会です。戦争によって中止された過去の大会とは異なり、開催年を変更して実施された点で歴史的な意味を持っています。

【開催地の決め方】IOCの選考制度と招致の仕組みを詳しく解説

夏季オリンピックの開催地は、開催を希望する都市が単純に立候補し、人気投票で決まる仕組みではありません。

開催を希望する国や地域の計画をIOCが評価し、財政面、施設面、運営能力、政治的・社会的な支持、開催後の地域への効果などを検討します。

最終的に決定するのはIOC総会

開催地を選ぶ権限を持つのは、IOC総会に参加するIOC委員です。

IOC公式説明によると、投票は秘密投票で行われ、投票資格を持つ委員がそれぞれ1票を持ちます。過半数を獲得する候補が出ない場合は、最も票の少ない候補を除外しながら、過半数に達するまで投票を繰り返します。

ただし、開催を希望する都市や国が最初から全て投票対象になるわけではありません。将来開催地委員会が関係者と対話し、計画の実現可能性を評価する段階があります。

2026年に進んだ開催地選考制度の改革

2026年6月、IOCは第146回IOC総会で開催地選考制度の改革を承認しました。

大きな変更点は、従来の継続的な対話と最終的な詳細協議の間に、Strategic Dialogue（戦略的対話）という段階を設けたことです。

この変更は、開催を希望する国や地域に対して、より段階的に計画を評価する仕組みです。IOCは候補の財政的な保証、会場計画、開催能力、地域社会への長期的な利益などを検討します。

従来のように大規模な招致活動を先行させるのではなく、IOCと開催希望側が協力して計画を具体化していく方向に進んでいます。

開催地選考で評価される主な項目

• 会場計画：既存施設の利用可能性、競技会場の配置、選手の移動環境。
• 財政計画：開催資金の確保、政府や関係機関による保証、運営費用の見通し。
• 政治・社会的支持：政府の協力体制や地域住民の支持。
• 運営能力：大会を安全かつ円滑に実施するための組織体制。
• レガシー：大会終了後も地域社会に残る施設、経済効果、スポーツ振興など。

開催地の選定は、単に競技施設が立派かどうかだけで決まるものではありません。大会終了後の都市の姿まで見据えた総合的な判断が行われます。

【2036年開催地の最新情報】招致に関心を示す7か国と今後のスケジュール

2026年の夏季オリンピック開催地関連ニュースで最も注目されるのが、2036年大会の招致をめぐる動きです。

IOCは2026年10月6日に選考ハンドブックを公表し、開催に関心を示す国々を明らかにしました。11月に入ってからも7か国の関心表明が確認され、今後の選考スケジュールが具体化しています。

2036年大会に関心を示している7か国

• ドイツ：ヨーロッパの主要なスポーツ開催国として、招致への関心を表明。
• ハンガリー：ブダペストを中心とした開催構想が注目される国。
• インド：国際的なスポーツ大会の開催拡大を目指す国。
• カタール：中東地域における大規模スポーツイベントの開催実績を持つ国。
• 韓国：大規模な国際スポーツ大会の開催経験を持つ国。
• 南アフリカ：アフリカ大陸での夏季オリンピック開催につながる可能性がある国。
• トルコ：ヨーロッパとアジアにまたがる地理的特徴を持つ国。

ここで重要なのは、IOCが公表したのは正式な開催都市の一覧ではなく、開催に関心を示している国の一覧だということです。

例えば、ハンガリーについてブダペストが話題になったとしても、2036年大会の開催都市として正式決定したわけではありません。ほかの国についても、具体的な都市や会場計画が最終決定したと解釈することはできません。

また、今回公表された7か国の中に日本は含まれていません。

2036年開催地決定までのスケジュール

IOCが2026年10月に公表した選考計画では、次のような段階を経て開催地を決める予定です。

• 2026年11月：7か国が将来開催地委員会にオンラインで計画を説明。
• 2027年3月まで：IOCによる実現可能性評価。
• 2027年3月：戦略的対話に進む国をIOC理事会が選定。
• 2028年12月：選定された開催希望側との詳細な対話を開始する予定。
• 2029年半ば：IOC総会で2036年大会の開催地を選出する予定。

このスケジュールから分かるのは、2026年の段階ではまだ開催地決定まで複数年の時間が残されているということです。

2027年には計画の実現可能性がより詳しく検討され、2028年には最終段階に進む開催希望側が絞り込まれる予定です。

日本で2036年大会が開催される可能性は？

日本では1964年の東京大会と2020年大会が開催されており、オリンピック開催の実績があります。

しかし、2026年11月時点でIOCが公表している2036年大会の関心表明国は7か国で、日本はその中に含まれていません。

そのため、東京や大阪などが2036年大会の正式な開催候補になったという情報は、IOCが公表した選考状況とは区別する必要があります。

将来的な大会招致の可能性と、現在進行中の2036年大会の選考対象であることは別の話です。日本での再開催を期待する声があったとしても、現段階で開催決定や内定と結び付けることはできません。

【ネットの反応・炎上・噂の真相】夏季オリンピック開催地をめぐる論点

オリンピック開催地のニュースでは、華やかな競技会場や経済効果だけでなく、招致費用、税金の負担、施設の維持管理、交通インフラなども議論の対象になります。

特に2036年大会のように複数の国が関心を示す状況では、どの国が有利なのか、開催後にどのようなメリットがあるのかといった点に関心が集まりやすくなります。

噂1：2036年大会はすでに開催都市が決まっている？

答えは、2026年11月6日時点では決まっていません。

IOCが公表した7か国は、あくまで開催に関心を示している国々です。開催地を決める投票は2029年半ばの予定であり、現在は選考の初期段階にあります。

「2036年大会はインド開催で決定」「韓国の開催が内定」といった断定的な情報があった場合、IOCによる正式な開催地発表なのか、招致構想の報道なのかを区別することが大切です。

噂2：オリンピック開催地になると必ず経済が成長する？

大会開催によって観光、宿泊、交通、建設、広告などの需要が生まれる可能性はあります。しかし、開催すれば必ず経済的な利益が得られるという単純な構造ではありません。

施設整備や大会運営には多額の費用が必要であり、大会終了後には維持管理費も発生します。競技会場を地域住民が継続的に利用できるかどうかも、開催効果を判断するうえで重要です。

IOCが2036年の開催地選考で財政計画やレガシー戦略を評価項目に含めているのも、こうした長期的な視点を重視しているためです。

噂3：開催地は大都市でなければならない？

必ずしもそうではありません。

現在のIOCの選考方式では、単一都市だけでなく、複数都市や広域地域による開催構想も検討対象になります。

ロサンゼルス2028の会場計画も、その代表的な例です。南カリフォルニアの複数地域に加え、競技によっては離れた都市に会場を設ける計画が公表されています。

そのため、開催地の名称だけを見て大会全体の規模や会場配置を判断するのは適切ではありません。

開催地をめぐる炎上・批判は何が原因になる？

オリンピック招致で批判が強まりやすいテーマには、次のようなものがあります。

• 招致や大会運営に必要な公的資金の規模。
• 競技施設の新設と大会終了後の維持費。
• 交通規制や観光客増加による地域住民への影響。
• 大会開催による経済効果の見積もりと実績の差。
• 環境負荷や地域開発と持続可能性のバランス。

ネット上の議論でも、開催地の華やかさだけではなく、住民にとってどのような利益が残るのかという視点が欠かせません。

ただし、個別のSNS投稿や掲示板の書き込みが、その国全体の世論を代表するわけではありません。炎上という言葉だけで情報を判断せず、IOCの公式発表や開催計画、財政資料などを併せて確認が必要です。

【プロの結論】夏季オリンピック開催地は都市の規模より大会後の価値で見る

夏季オリンピック開催地を評価する際、開催都市の知名度や観光地としての魅力だけに注目するのは十分ではありません。

2026年の開催地選考を取り巻く状況を見ると、IOCが重視しているのは、既存施設の活用、運営コスト、財政的な保証、地域住民への利益、環境への配慮など、開催後まで見据えた計画です。

ロサンゼルス2028が示す既存施設活用の方向性

ロサンゼルス2028は、新たな恒久的競技施設を建設しない計画を打ち出しています。

これは、過去の大会で課題となった競技施設の維持管理や、大会終了後の利用方法という問題に対する一つの回答です。

すでに存在する競技施設や地域のスポーツ資源を活用できれば、開催後に利用されない大型施設を大量に抱えるリスクを抑えられます。

一方、複数の都市や地域に会場が広がる場合、選手や関係者の移動、輸送計画、警備体制などの調整が必要です。既存施設を活用すること自体が、すべての課題を解決するわけではありません。

2032年ブリスベン大会が示す競技プログラムの変化

ブリスベン2032は、IOCが進める新しい競技プログラムの評価方法を本格的に導入する大会です。

2026年11月時点では、競技プログラムの最終決定は2027年4月に予定されています。競技の国際的な広がり、選手の参加機会、費用、運営の複雑さなどを考慮した判断が行われる見通しです。

この変化は、開催地の選定だけでなく、オリンピックそのものの将来像にも関係しています。

開催地を評価するための5つの判断基準

開催地のニュースを読む際は、次の5つの視点を持つと、招致計画の実態を理解しやすくなります。

• 施設の持続性：大会後も競技場や関連施設を地域が利用できるか。
• 財政の透明性：建設費、運営費、維持費の見通しが明確か。
• 住民への利益：交通網、観光、スポーツ環境などに長期的な効果があるか。
• 大会運営の実現性：競技会場、宿泊施設、交通、警備を無理なく確保できるか。
• 環境への配慮：新設工事や大会運営による環境負荷を抑えられるか。

開催地の評価では、世界的に有名な都市かどうかよりも、実現可能な計画を持ち、大会終了後にも地域社会へ価値を残せるかどうかが重要です。

【夏季オリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次回の夏季オリンピック開催地はどこですか？
A1：次回の2028年大会はアメリカのロサンゼルスです。開催期間は2028年7月14日から30日までの予定です。

Q2：2032年の夏季オリンピック開催地はどこですか？
A2：オーストラリアのブリスベンです。開催期間は2032年7月23日から8月8日までの予定です。

Q3：2036年の夏季オリンピック開催地は決まっていますか？
A3：2026年11月現在、まだ決まっていません。ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7か国が開催に関心を示しており、IOCは2029年半ばの開催地決定を予定しています。

Q4：日本で夏季オリンピックが開催されたのは何回ですか？
A4：東京で2回開催されています。1964年の東京大会と、2021年に実施された東京2020大会です。後者は新型コロナウイルス感染症の影響で1年延期されました。

Q5：夏季オリンピックを3回開催した都市はどこですか？
A5：パリ、ロンドン、ロサンゼルスです。パリは1900年、1924年、2024年、ロンドンは1908年、1948年、2012年に開催しました。ロサンゼルスは1932年、1984年に続いて2028年に3回目を迎える予定です。

Q6：夏季オリンピックの開催地は誰が決めますか？
A6：IOC総会の委員による投票で決定します。開催希望国や地域の計画は、将来開催地委員会やIOC理事会による複数段階の評価を経て、最終的な選出に進みます。

Q7：夏季オリンピックの開催地は都市単独でなければいけませんか？
A7：いいえ。複数の都市や広域地域が会場となる大会計画も可能です。2028年のロサンゼルス大会も、南カリフォルニアを中心に複数の地域で競技を実施する計画です。

2026年11月現在、夏季オリンピックの次回開催地は2028年のロサンゼルス、2032年のブリスベンに決定しています。どちらも既存施設の活用や持続可能な大会運営が注目される大会です。

一方、2036年大会は新しい開催地選考制度のもとで、7か国が関心を示しています。2027年3月の戦略的対話、2028年12月の詳細協議、2029年半ばの開催地決定という流れが予定されています。

歴代開催地を振り返ると、夏季オリンピックは単なるスポーツイベントではなく、開催都市の交通、観光、経済、文化、国際的な立場にも影響を与えてきました。

今後のニュースを見る際には、開催都市の名前だけでなく、会場計画、財政的な裏付け、住民への利益、大会後の施設利用にも注目したいところです。2028年のロサンゼルス、2032年のブリスベン、そして2036年の開催地選考は、オリンピックが今後どのような形へ進化するのかを知る重要な節目となります。

主な情報根拠： IOC公式の開催地選考資料、2036年招致に関する2026年10月・11月の発表、LA28公式会場計画、ブリスベン2032競技プログラム発表、東京2020延期に関するIOC資料。

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