最初に、最も気になる建て替え時期について整理します。
2026年11月5日現在、東京ドームの全面建て替え、現在地での新球場建設、築地への本拠地移転について、正式決定を示す発表は確認できません。
一方、施設の更新や周辺開発は着実に進んでいます。
2026年3月3日、株式会社東京ドームは、グラウンドの人工芝を約7年ぶりに全面刷新したと発表しました。2019年以来の更新で、2026年3月4日から新しい人工芝の使用を開始しています。
今回採用されたのは、フィールドターフ社製の「FTHD Eco-T」。グラウンド全面約13,000平方メートルに敷設され、選手の足元の安定性やイベント転換時の耐久性などを改善しています。
この動きは、東京ドームが単純に営業終了を待つ施設ではなく、競技環境とイベント運営の両面で設備更新を続けていることを示しています。
現在の東京ドームに残されている課題東京ドームは1988年3月17日に開場しました。日本初の全天候型多目的スタジアムとして誕生し、野球、コンサート、展示会など幅広い用途に使われてきました。
2026年には開場から38年を迎えています。
長期間にわたって多くの観客を受け入れてきた施設だけに、今後の維持管理では次のような課題が考えられます。
- 建物や設備の経年劣化への対応
- 空調・電気・給排水などの設備更新
- 観客の安全性や避難動線の改善
- バリアフリーや観戦環境の向上
- 大規模コンサートや国際スポーツ大会への対応
- 維持管理費と将来の建設費のバランス
ただし、これらの課題が直ちに全面建て替えを意味するわけではありません。
設備を部分的に更新しながら営業を続ける方法と、施設全体を解体して新設する方法では、費用も工事期間も大きく異なります。
【築地移転説の真相】巨人の新本拠地になる可能性は？
東京ドームの建て替え問題を語るうえで、避けて通れないのが築地市場跡地の再開発です。
2024年4月19日、東京都は築地地区まちづくり事業の事業予定者を発表しました。
選ばれたのは、三井不動産を代表企業とする「ONE PARK×ONE TOWN」です。読売新聞グループ本社やトヨタ不動産なども参加しています。
この計画には、約5万人を収容できる全天候型の多機能スタジアムが含まれています。
なぜ東京ドームの移転先といわれるのか理由は大きく3つあります。
1. 読売新聞グループが再開発事業に参加している
読売新聞グループ本社は、読売ジャイアンツを運営する読売巨人軍と関係の深い企業です。
巨人の本拠地である東京ドームが老朽化している時期に、読売グループが新スタジアムを含む築地再開発に参加したため、両者の関係が注目されました。
2. 新スタジアムの収容人数が約5万人
築地の施設は、野球だけでなくサッカー、コンサートなどにも対応する屋内全天候型のマルチスタジアムです。
新しいスポーツ施設として、東京ドームの後継候補ではないかという見方が広がりました。
3. 東京ドームの開場から約40年が経過する
東京ドームの開場は1988年。築地の施設が開業する時期には、現在の東京ドームは開場から40年以上経過している計算です。
球団の本拠地を長期的な視点で検討するタイミングとして、築地計画が注目されるのは自然な流れです。
山口寿一オーナーの発言が示す本当の意味2024年5月1日、築地地区まちづくり事業の事業予定者決定に関する会見で、読売新聞グループ本社の山口寿一社長（当時、巨人オーナー）が新スタジアムについて言及しました。
この会見で重要だったのは、築地の施設への関心を示しながらも、巨人の移転を前提にした計画ではないと説明した点です。
スポニチなどの報道によると、山口氏は新スタジアムを使ってみたいという気持ちがある一方、球団の本拠地移転には相当な調整が必要だとの認識を示しました。
この発言から読み取れるのは、次の2点です。
- 築地の新スタジアムは、巨人にとって将来的な利用を検討する余地のある施設。
- しかし、東京ドームから築地への移転が決まったわけではない。
つまり、築地移転説には現実的な背景があるものの、巨人の新本拠地が築地に決定したという情報とは区別する必要があります。
【経緯を時系列で整理】東京ドーム建て替えと築地再開発の関係
ここで、東京ドームの歴史と再開発の進展を時系列で整理します。
東京ドームと築地地区まちづくり事業の主要な出来事
出典：株式会社東京ドーム、三井不動産、東京都都市整備局、東京都環境局、築地まちづくり株式会社の公表資料。
この年表から見えてくるのは、東京ドーム自体の建て替えと、築地地区の再開発が別々の事業として進んでいることです。
築地の開発が具体化しても、それだけで東京ドームの解体や巨人の移転が決まるわけではありません。
【築地再開発の2026年最新進捗】開業はいつになる？
築地地区まちづくり事業は、単なる新球場の建設計画ではありません。
東京都中央区築地五丁目・六丁目にまたがる約19万平方メートルの土地を活用し、スタジアム、ホテル、オフィス、商業施設、交通拠点などを整備する大規模な都市開発です。
事業者の基本情報では、総延床面積は約126万平方メートル、開業時期は2030年代前半以降とされています。
施設の特徴と開業スケジュール注目されるのは、約5万人収容の屋内全天候型マルチスタジアムです。
公式計画では、野球に限らず多様なスポーツや文化イベントに対応する施設として位置づけられています。
主な計画内容は次のとおりです。
- 約5万人収容の多機能スタジアム
- ホテル・レジデンス
- オフィス・商業施設
- ライフサイエンス関連施設
- フードホール・シアターホール
- 舟運施設や交通結節機能
- 水辺のオープンスペース
開発は複数段階に分けて進められる予定です。
東京都が公表している2026年時点のスケジュールでは、2026～2027年度に暫定施設の開業、2029年度に舟運・シアターホール複合棟の開業、2030年代前半に第1期のまちびらき、2030年代後半に第2期のまちびらきを想定しています。
交通インフラの整備目標は2040年代です。
したがって、築地の再開発全体が一斉に完成するわけではありません。
2026年11月時点の現地状況ここは最新情報として押さえておきたい部分です。
2026年11月5日、築地まちづくり株式会社は、現場の状況に関する最新のお知らせを公開しました。
掲載されたのは、埋蔵文化財発掘調査の現場写真です。つまり、現在は歴史的な遺構などを調べながら、開発に向けた準備が進められています。
さらに東京都環境局の環境影響評価手続きによると、2026年7月17日に環境影響評価書案が受け付けられ、8月4日から9月2日まで縦覧が行われました。都民意見書の提出期限は9月17日でした。
同手続きの進捗一覧では、最終的な環境影響評価書や着工届の欄はまだ空欄です。
このため、築地の新スタジアムについても、完成日だけを取り上げて建設がすでに本格化しているかのように理解するのは正確ではありません。
また、2026年8月には中央区と事業者が地域の要望事項に関する合意書を締結しました。ただし、高速晴海線など未確定の都市基盤整備については継続協議事項として整理されています。
築地計画そのものは進行していますが、東京ドームの移転先として決まったわけではなく、都市開発側にも引き続き調整事項が残っています。
【ネットの反応と炎上の真相】ファンが移転問題を気にする理由
東京ドームの建て替えや築地移転をめぐっては、野球ファンの間でもさまざまな意見が出てきました。
特に大きな議論になったのは、2024年5月の築地再開発発表直後です。
Smart FLASHが紹介したSNS上の反応には、大きく分けて3つの論点がありました。
1. 野球専用スタジアムではないことへの懸念批判的な意見で目立ったのは、マルチスタジアムという設計方針への疑問です。
野球専用球場であれば、外野の形状や観客席の配置、フィールドの広さなどを野球観戦に最適化できます。
一方、多目的利用を重視すると、ほかの競技やコンサートとの両立が設計上の課題になります。
ファンが気にしているのは、単に新しい球場ができるかどうかではなく、野球を観戦する環境が現在より良くなるのかという点です。
2. 築地への移転を歓迎する意見反対に、新しい球場への期待もあります。
築地は都心に位置し、周辺には銀座や新橋などの商業エリアがあります。
新しい施設によって、観戦と飲食、観光を組み合わせた楽しみ方が広がる可能性もあります。
東京ドームの設備更新だけでは実現しにくい、新しい観戦体験を期待する声があるのも事実です。
3. 巨人の本拠地がどこになるのか分からない不安もう一つの論点は、球団の将来像です。
長年、後楽園を拠点としてきた巨人にとって、本拠地の変更は単なる施設の変更ではありません。
アクセス、年間の試合日程、ファンの移動、周辺地域との関係など、幅広い影響があります。
そのため、移転するのか、現在地に残るのか、あるいは複数施設を使い分けるのかという疑問が残っています。
炎上という言葉だけでは捉えきれない議論2024年当時のネット上では、築地スタジアムの野球場としての設計に対する厳しい意見も紹介されました。
ただし、こうした反応は、主に構想段階の完成予想図や移転の可能性に対する意見です。
巨人の移転が決定したことを原因とする炎上ではありません。
また、2024年の一部投稿を2026年現在のファン全体の意見として扱うこともできません。
議論の本質は、新しい施設への期待と、野球専用球場としての完成度を求める気持ちの違いにあります。
【プロの結論】東京ドーム建て替えを見極める4つの判断基準
東京ドームの将来を考える際、注目すべきなのは単なる移転報道ではありません。
施設の所有・運営、球団の意思決定、築地の開発工程、現在地の再整備という4つの視点を組み合わせる必要があります。
判断基準1：三井不動産の正式な再開発発表東京ドームは三井不動産グループの事業基盤に組み込まれています。
そのため、現在地の再整備が具体化する場合には、施設運営や周辺開発を含めた発表が重要な判断材料になります。
東京ドームシティでは2023～2024年に大規模リニューアルが進められ、2026年も設備更新が続いています。
判断基準2：読売ジャイアンツの本拠地に関する公式発表築地の新スタジアムを巨人が利用するかどうかは、再開発事業者だけでは決められません。
球団の意思決定、関係者間の調整、興行日程などが関係します。
今後、球団側から本拠地変更に関する正式な発表があるかどうかが重要です。
判断基準3：築地の建設工程築地地区については、環境影響評価や都市計画、交通インフラなどの手続きが続いています。
発掘調査や土地の整備だけでなく、建築工事の具体的な開始時期、スタジアムの仕様、運営体制にも注目する必要があります。
判断基準4：現在地での営業継続と設備更新東京ドームの営業が続いているか、施設の設備更新がどこまで進んでいるかも重要です。
2026年の人工芝刷新は、既存施設への投資が継続していることを示す具体例です。
全面建て替えの発表と部分的な改修は、同じ意味ではありません。
この4点を区別すれば、ニュースの見出しに振り回されず、実際に何が決まったのかを判断しやすくなります。
【東京ドーム建て替え】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：東京ドームの建て替えはいつから始まりますか？
東京ドーム本体の建て替え開始時期は正式発表されていません。築地地区の新スタジアムについては、2030年代前半以降のまちびらきを目指す段階的な開発計画があります。
Q2：東京ドームは築地に移転するのですか？
巨人の本拠地が築地に移転することは決定していません。2024年5月、山口寿一オーナーは築地の施設を使ってみたい気持ちを示しつつ、巨人の本拠地移転を前提とした計画ではないと説明しています。
Q3：築地にできる新スタジアムはいつ完成しますか？
現在の計画では段階的に開業する予定です。2029年度に一部施設、2030年代前半に第1期、2030年代後半に第2期のまちびらきが想定されています。
Q4：東京ドームは2026年も営業していますか？
はい。2026年もプロ野球や各種イベントの開催が続いています。3月には人工芝が全面刷新され、既存施設の整備も進められています。
Q5：東京ドームの建て替え計画が白紙になったという噂は本当ですか？
東京ドーム本体の全面建て替えについて、正式な計画決定が確認できないため、白紙撤回という表現も正確ではありません。築地の再開発計画についても、2026年11月時点で公式サイトによる現地状況の更新が続いています。
2026年11月5日時点で、東京ドームの建て替え時期や移転先は確定していません。
一方、築地市場跡地では約5万人収容の多機能スタジアムを含む大規模再開発が進行し、2026年11月5日にも現地の発掘調査状況が公開されました。東京ドーム側でも人工芝の全面刷新など、既存施設の設備更新が続いています。
今後の最大の焦点は、築地の新スタジアムを巨人が利用するのか、東京ドームを現在地で再整備するのか、あるいは別の形で東京ドームシティの再開発が進むのかという点です。
長年にわたり野球ファンや音楽ファンの思い出を積み重ねてきた東京ドーム。その将来は、球場単体の問題ではなく、東京の都市開発やスポーツ・エンターテインメントのあり方にも関わっています。
今後は三井不動産、読売新聞グループ、読売ジャイアンツ、東京都による正式発表を追うことが、建て替えの真相を知る最も確実な方法です。
