【肺炎と誤嚥性肺炎】原因・死亡リスク・症状の違い

全身状態の悪化
- 水分をほとんど取れない
- 尿量が明らかに減っている
- 強い脱水が疑われる
- 急激な血圧低下や冷や汗がある

急な呼吸困難、意識障害、唇の色の異常などがある場合は、肺炎に限らず生命に関わる病気の可能性があります。迷わず119番で救急車を要請してください。

厚生労働省の救急受診案内でも、急な息切れや呼吸困難は救急車を呼ぶべき症状として挙げられています。

肺炎の重症度を判断する方法の一つに、日本呼吸器学会が採用しているA-DROPがあります。

これは次の5項目を評価する指標です。

5項目の該当数によって、軽症から超重症まで分類します。

- 0点：軽症
- 1～2点：中等症
- 3点：重症
- 4～5点：超重症

ただし、ショックがある場合は点数にかかわらず超重症として扱われます。

この指標は医療従事者が診察や検査結果と合わせて判断するものです。自宅で自己採点して受診の必要性を決めるためのものではありません。

【入院・治療の実態】肺炎はどれくらいで治る？抗菌薬と治療期間

肺炎と診断された場合、すべての患者が入院するわけではありません。

症状の重さ、酸素不足の程度、年齢、基礎疾患、食事や水分を取れるかなどを総合的に判断し、外来治療か入院治療かを決めます。

次のような状態では、入院治療が検討されます。

- 血液中の酸素が不足している
- 呼吸困難が強い
- 高齢で基礎疾患を複数抱えている
- 脱水や血圧低下がある
- 意識状態が悪化している
- 外来での治療では十分な改善が期待できない
- 自宅で十分な食事や水分を取れない

重症例では、酸素投与や点滴、抗菌薬の静脈投与などが必要になります。

さらに状態が悪化すれば、集中治療室（ICU）で人工呼吸管理や循環管理を行うこともあります。

肺炎の治療期間は、原因となる病原体や重症度によって変わります。

細菌性肺炎では、原因菌に有効な抗菌薬を使用します。ウイルス性肺炎では原因ウイルスに応じた治療や全身管理が必要になり、抗菌薬がすべての肺炎に有効というわけではありません。

日本呼吸器学会の「成人肺炎診療ガイドライン2024」では、市中肺炎について、初期治療が有効な場合は1週間以内の短期抗菌薬治療を弱く推奨しています。

具体的な目安としては、軽症から中等症で治療が順調に進む場合、5～7日程度で抗菌薬治療を終了できることがあります。

一方、重症肺炎やレジオネラ、MRSA、緑膿菌などによる感染、肺膿瘍や膿胸などの合併症がある場合には、7～14日以上の治療が必要になることもあります。

高齢者の場合、肺の炎症が改善しても、発症前と同じ生活に戻れるとは限りません。

入院中に筋力が落ちたり、食事量が減ったりすることで、歩行や日常生活動作が低下する場合があります。

また、誤嚥性肺炎を繰り返す人では、嚥下機能の評価やリハビリテーションが重要です。

肺炎の治療では、感染症そのものを治すだけでなく、退院後の生活機能を維持する視点も欠かせません。

【2026年の予防対策】肺炎球菌ワクチン・口腔ケア・生活習慣

肺炎による死亡リスクを下げるためには、発症後の治療だけでなく、日常生活での予防が重要です。

特に高齢者では、感染予防と誤嚥予防の両方を意識する必要があります。

2026年度の大きな変更点として、高齢者向け肺炎球菌ワクチンの定期接種に使用するワクチンが挙げられます。

厚生労働省によると、2026年4月から定期接種で使用するワクチンが、従来の23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン（PPSV23）から、20価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV20）に変更されました。

2026年度の高齢者向け定期接種

2026年4月変更

PCV20

定期接種の対象者は次のとおりです。

- 65歳の人
- 60～64歳で、心臓・腎臓・呼吸器の機能に一定の重い障害がある人
- 60～64歳で、HIVによる免疫機能障害があり、日常生活がほとんど不可能な人

基本的に1回の接種です。実施主体は市区町村であり、接種費用や自己負担額は自治体によって異なります。

PCV20は肺炎球菌の100種類以上ある血清型のうち20種類を対象としています。すべての肺炎を防ぐワクチンではありませんが、重症化につながる肺炎球菌感染症への予防策として役立ちます。

誤嚥性肺炎を予防するうえで、毎日の口腔ケアは欠かせません。

口の中にはさまざまな細菌が存在します。歯や舌、入れ歯などを清潔に保つことで、誤嚥した際に肺へ入り込む細菌の量を減らすことにつながります。

具体的には次のような対策が考えられます。

- 毎日の歯磨きと舌の清掃
- 入れ歯の洗浄
- 定期的な歯科受診
- 食事前後の口腔ケア
- 必要に応じた嚥下リハビリテーション
- 食事の際に十分に上体を起こす
- 本人の嚥下能力に合った食事形態に調整する

特に自分で口腔ケアが難しい人は、介護者や歯科医師、歯科衛生士などの支援が有効です。

日本呼吸器学会も、口腔ケアによって肺炎の発症や死亡率を減らせる可能性を示しており、誤嚥性肺炎対策の重要な柱と位置付けています。

肺炎を防ぐには、次のような基本的な健康管理も大切です。

1. インフルエンザや新型コロナなどの予防接種を検討する。
2. 肺炎球菌ワクチンの対象年齢や接種歴を確認する。
3. 手洗いや換気など感染予防を続ける。
4. 禁煙し、栄養バランスの取れた食事を心がける。
5. 糖尿病や心臓病などの持病を適切に管理する。
6. 飲み込む力や食事中のむせに変化があれば医療機関に相談する。

肺炎球菌ワクチンを接種しても、誤嚥性肺炎やウイルス性肺炎など、別の原因による肺炎をすべて防げるわけではありません。

ワクチン、口腔ケア、基礎疾患の管理を組み合わせることが大切です。

【肺炎で亡くなるケース】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：肺炎になると必ず亡くなるのでしょうか？

肺炎になったからといって、必ず死亡するわけではありません。軽症から中等症であれば、適切な治療によって回復する人も多くいます。ただし、高齢者や基礎疾患のある人では重症化する危険性があるため、早期診断と治療が重要です。

Q2：肺炎で亡くなるまでの期間はどれくらいですか？

一律の期間はありません。数日かけて悪化する場合もあれば、急速に呼吸不全や敗血症へ進む場合もあります。年齢、感染の原因、基礎疾患、治療開始のタイミングなどによって経過は異なります。

Q3：高齢者は熱がなくても肺炎になりますか？

なります。高齢者では発熱や激しいせきが目立たない場合があります。食欲低下、元気がない、ぼんやりする、普段と様子が違うといった変化が肺炎の発見につながることもあります。

Q4：誤嚥性肺炎は繰り返すと危険ですか？

繰り返す場合は注意が必要です。嚥下機能の低下や口腔内の細菌、低栄養などの背景が改善されなければ、再発する可能性があります。口腔ケアや嚥下機能の評価、食事方法の見直しが重要です。

Q5：肺炎の治療に抗菌薬は必ず必要ですか？

すべての肺炎に必要というわけではありません。細菌性肺炎では抗菌薬が基本的な治療になりますが、ウイルス性肺炎では原因に応じて治療方法が異なります。自己判断で抗菌薬を使用したり、中断したりせず、医師の指示に従うことが大切です。

2025年の人口動態統計月報年計（概数）では、肺炎による死亡は8万4,013人、誤嚥性肺炎による死亡は6万4,396人でした。肺炎は日本の死因第5位、誤嚥性肺炎は第6位に位置しています。

肺炎で亡くなるケースでは、単に感染が起きただけでなく、加齢による免疫機能の低下、基礎疾患、嚥下機能の低下、低栄養などが重なっていることが少なくありません。

特に注意したいのは、次の3点です。

- 高齢者の異変を見逃さない： 発熱がなくても、食欲低下や意識・行動の変化があれば肺炎を疑う。
- 呼吸状態の悪化を放置しない： 急な息切れ、呼吸困難、意識障害などがあれば119番を利用する。
- 感染と誤嚥の両方を予防する： 肺炎球菌ワクチン、口腔ケア、嚥下機能の維持、持病の管理を続ける。

肺炎による死亡リスクを考える際、年齢だけで危険性を判断するのは適切ではありません。

同じ高齢者でも、持病の状態、栄養状態、飲み込む力、日常生活の活動性によって重症化リスクは異なります。

また、肺炎の治療が成功しても、その後に身体機能が低下したり、誤嚥性肺炎を繰り返したりすることがあります。

だからこそ、発熱やせきだけでなく、食事量や歩行、会話、意識状態といった日常の小さな変化を観察が必要です。

2026年は高齢者向け肺炎球菌ワクチンの定期接種もPCV20へ変更されました。新しい予防制度を活用しながら、医療機関や介護現場と連携して対策を続けることが、肺炎による重症化と死亡を防ぐための現実的な方法です。

肺炎は決して軽視できない病気ですが、早期発見、適切な治療、継続的な予防によって、命を守れる可能性があります。

主な参考資料・公的情報

- 厚生労働省「令和7（2025）年人口動態統計月報年計（概数）の概況」
- 厚生労働省「令和7（2025）年人口動態統計（確定数）」
- 厚生労働省「高齢者の肺炎球菌ワクチン」
- 日本呼吸器学会「成人肺炎診療ガイドライン2024」
- 日本呼吸器学会「市中で起こる肺炎」「誤嚥性肺炎」
- 厚生労働省「こんな時は迷わず119へ」

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